環境への取り組み ― 事業活動と環境の調和 ―ENVIRONMENTAL INITIATIVES
環境への取り組みについて
東海光学グループは、環境問題への対応を企業の重要な責務と捉え、「東海光学グループSDGs宣言」に基づく考え方のもと、事業活動を通じて環境負荷の低減と環境保全に取り組んでいます。
製造業としての役割を自覚し、脱炭素や資源循環といった社会的に求められる課題に向き合いながら、日々の業務の中でできることを着実に積み重ねることで、地域社会および自然環境との共生・調和を目指し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
製造業としての役割を自覚し、脱炭素や資源循環といった社会的に求められる課題に向き合いながら、日々の業務の中でできることを着実に積み重ねることで、地域社会および自然環境との共生・調和を目指し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
環境方針
『私たちは、地域社会、自然環境との共生・調和を実現する』
東海光学は、法令を遵守するとともに、事業活動における環境負荷の低減と資源の有効活用に継続的に取り組みます。
また、社員一人ひとりが環境への意識を高め、日常業務の中で改善を積み重ねることで、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
環境マネジメントと推進体制
東海光学は、国際規格 ISO14001に基づく環境マネジメントシステム(EMS)を構築・運用しています。
環境活動は明確な方針を示し、環境管理責任者を中心とした推進体制のもと、環境管理委員会において環境目標や重点施策の確認、データ管理および法令遵守の確認を行っています。
また、定期的な内部監査やマネジメントレビューを通じて、環境への取り組みを継続的に改善しています。
事業活動における環境への取り組み
排出される廃棄物の100%再資源化(完全ゼロエミッション工場)
東海光学では、4R(リデュース・リユース・リサイクル・リフューズ)活動を実践し、本社工場において2005年10月より、排出される廃棄物の100%再資源化されている「完全ゼロエミッション工場」を継続しています。(生活系排出ごみを1人当たり50g/日まで許容)プラスチック類や金属類の再資源化をはじめ、蒸留再生・マテリアルリサイクル・サーマルリサイクルを組み合わせ、20年以上にわたり維持しています。
温室効果ガス排出削減への取り組み
愛知県が推進する「あいちカーボンニュートラルチャレンジ」において、『ブロンズ認定』を取得しています。本認定は、基準年度比でCO₂排出量を15%以上35%未満削減した事業者に与えられるもので、省エネルギー施策や再生可能エネルギー導入の継続的な取り組みが評価されたものです。今後も、さらなるCO₂排出削減を目指し、環境負荷の低減に着実に取り組んでまいります。
エネルギー使用の効率化
太陽光発電による再生可能エネルギーの活用
2024年3月より、真福寺事業所において太陽光発電設備を導入し、カーボンニュートラル社会の実現に向けた取り組みの一環として、再生可能エネルギーの利用を開始しました。発電した電力は、事業所で使用する電力の一部として活用され、化石燃料由来電力の使用削減につながっています。
デマンドレスポンスへの対応
東海光学は、2022年4月より中部電力ミライズ様とデマンドレスポンス契約を締結しています。電力需給がひっ迫した際には、系統電力の使用抑制に協力することで、電力の安定供給とエネルギー使用の最適化に貢献しています。
水資源への配慮
浄化水施設による水の循環利用
東海光学本社工場および真福寺事業所では、浄化水施設を導入し、工場で使用した水を再処理して工場用水として循環利用しています。これにより、水道水の使用量および河川への放流量を大幅に削減し、地域の水資源保全に貢献しています。
排水処理施設による水質保全
東海光学では、排水処理施設を通じて、工場排水を適切に処理し、国・愛知県・岡崎市条例および矢作川水系の排水基準を遵守しています。また、自動計測装置による常時監視体制を構築し、よりきれいな水を公共用水域へ放流することで、水質保全に配慮した事業活動を行っています。
法令遵守と環境リスクへの対応
排水・廃棄物・騒音・振動などの法規制を遵守するとともに、水や土壌、周辺環境への影響についても監視・測定を行っています。
万一の事故や緊急時においても、地域社会に影響を及ぼさないよう、環境リスクの低減に努めています。
万一の事故や緊急時においても、地域社会に影響を及ぼさないよう、環境リスクの低減に努めています。
環境への貢献を通じて目指す姿
東海光学グループは、環境への取り組みを一過性の活動ではなく、事業活動の一部として継続していくことを大切にしています。
これからも地域社会や自然環境と調和しながら、環境負荷の低減に向けた取り組みを着実に進め、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
これからも地域社会や自然環境と調和しながら、環境負荷の低減に向けた取り組みを着実に進め、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。